【2025年版】日本でVAPEを始める前に知っておくべき「薬機法（薬事法）」をわかりやすく解説！
皆さんこんにちは。
なぜVAPEを使用する際には、薬機法を理解すべきなのでしょうか？
日本では、VAPE（電子タバコ）に関する規制が欧米に比べて非常に厳しく、特にニコチン入りリキッドは「薬機法（旧：薬事法）」によって厳しく制限されています。
「個人で使うのはOK？」
「販売している店があるけど大丈夫？」
「海外のサイトで買うのは合法？」
こうした疑問に答えるため、本記事では日本でVAPEを扱うときに知るべき薬機法のポイントをわかりやすく解説します。
日本ではニコチン入りVAPEは「医薬品」扱いになる
日本では、ニコチンを含むVAPE用リキッドは薬機法上「医薬品」に分類されます。
そのため、
- 製造
- 輸入（個人利用を除く）
- 販売
といった行為には、全て厚生労働省の承認が必要になります。
加えて、ニコチンポッドは「医薬品」、アトマイザー（霧化装置）は「医療機器」に分類される場合もあり、規制は非常に厳格です。
ニコチン入りリキッドは個人輸入が可能？合法・違法の境界線
結論から言うと——
「個人使用の範囲」であれば個人輸入は合法です。
ただし「個人輸入で認められる量（1か月120mLまで）」という明確な上限があります。
厚生労働省のガイドラインでは、個人輸入できる量は以下の通りです。
- リキッド：120 mL / 月
- ポッド： 12,000パフ（吸引回数）/月
これを超える量を一度に輸入すると、医薬品の無許可輸入扱いになる可能性があります。
120mLを超えて輸入したい場合は、厚生労働省に「薬監証明」を申請する必要があります。しかし、VAPE用途のニコチン製品で薬監証明が受理されるケースはほとんどありません。
税関で止められるケースの例
- 120mL以上の注文
- 複数回に分けて短期間で大量輸入
- 商用と判断される商品内容
→ この場合、没収や返送される場合があります。
そしてここからが最も重要なポイントです。
ニコチン入りVAPEを日本国内で販売するには、医薬品としての承認が必要です。
ただし、こちらは実質大規模製薬会社レベルでないと取得できず、莫大な費用と長い審査が必要なため、一般企業や個人では不可能に近い制度です。
一部のショップでは、 「お客様が個人輸入する形なので合法です」「代行するだけなので問題ありません」と説明していますが、これは法の抜け道ではなく、違法リスクが非常に高い方法と言われています。厚生労働省も監視強化を発表しており、注意が必要です。
また、日本の自治体には、厚労省から以下の通達があります。
- ニコチン入り電子タバコの監視を強化すること
- 無許可製品が確認された場合は販売停止を指導すること
そして、健康リスクについても注意喚起が出されています。
健康リスク
- 長期使用による依存性
- 誤表示・偽装品による健康被害
- 成分不明な製品の危険性
海外サイトで買う場合も、このリスクはゼロではありません。
ニコチンなしVAPEは？規制は緩いが注意点あり
ニコチンを含まないVAPE製品は、薬機法の対象外です。
ただし以下の点については注意が必要です。
- 成分表示の信頼性
- 未成年者への販売
- 粗悪品による健康被害
安全かつ合法的にVAPEを楽しむために
ここまでご説明したように、日本のVAPE規制は世界でもトップレベルに厳しいですが、ルールを理解すれば安全に楽しむことができます。
特に重要なポイントをまとめると：
- ニコチン入りは「個人輸入のみ」可
- 120mL以内なら合法
- 販売や代行業はほぼ不可能
- 安全性と品質は必ず確認
これらを押さえた上で、正しく、安全にVAPEライフを楽しみましょう。
通関・関税・法律上の輸入制限などについて、ご不明な点があれば税関へお問い合わせください。
■Puffing Kiwi Japan オンラインサイト
https://puffingkiwijapan.shop/
■公式Instagram
https://www.instagram.com/puffingkiwi.jp/
■公式LINEアカウント
https://line.me/R/ti/p/@661nmqii
今なら新規LINE友だち追加で5ドルOFF（約500円相当）クーポンプレゼント中！